2021年02月24日

コロナ時代の住みたい街ランキング

コロナ時代の「住みたい街ランキング」3位は大宮、2位は葛西、1位は……

日本最大級の不動産・住宅情報サイト「LIFULL HOME'S」「コロナ禍での借りて住みたい街ランキング」を発表。

首都圏(1都3県)限定のランキングではあるものの、withコロナ時代の新しい暮らしと住まいの傾向が見えてくる。

同ランキングは、新型コロナウイルスの新規感染者が急増した2020年4月以降で「住みたい街に対する意識に変化があるか」について、

サイト内のユーザーの検索動向に注目。実際の検索問い合わせ数から算出したデータによるものだ。

結果は以下の通り。右側(カッコ)内の順位は、流行前の2月に発表されたランキング。


1位:神奈川県・本厚木(4位)
2位:東京都・葛西(2位)
3位:埼玉県・大宮(5位)
4位:千葉県・千葉(14位)
5位:東京都・池袋(1位)
6位:埼玉県・西川口(20位)
7位:東京都・高円寺(13位)
8位:埼玉県・蕨(11位)
9位:東京都・八王子(7位)
10位:東京都・町田(22位)


4年連続首位「池袋」の座を奪ったのは「本厚木」

前回2位の「川崎」が圏外(12位)に後退したほか、「三軒茶屋」「吉祥寺」「北千住」といった都心近郊の人気エリアが軒並みダウン。

代わって都心部の事業集積地へのアクセスに多少時間がかかる街が上位にズラリ登場だ。

テレワーク導入で毎日の通勤時間を考慮する必要がなくなったり、

これまでのように出歩く機会が減っていたり、

都心近くという利便性をそこまで重視しないといった意識が、

結果に反映されているように思えてならない。

郊外のターミナル駅でも、生活利便性がある程度担保できそうなエリアは、

今後、物件探しの選択肢に入れておく必要があるかも?

posted by siimo at 14:20| Comment(0) | ニュース(時事) | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2021年01月09日

トランプ大統領の最後のカード

アメリカ「戒厳令」発令の可能性





12/3
ドナルド・トランプ アメリカ合衆国大統領が演説を行いました。

タイトルは、
今までで一番重要な演説になるかもしれない・・・

1国の大統領の演説を、
当のアメリカを始め、同盟国日本でも一切報道されないという異常事態ですが、
この演説は、非常措置に備えて今回の大統領選において一体なにが起こったのかを国民に正式に説明する手順の1つではないか?と言われています。


この演説の中でトランプ大統領は、
不正選挙に中国共産党が関わっていること、ヒラリー氏やオバマ氏も参与していることを、しっかり名指しで説明しました。
(この時点でNHKあたりでニュースにするべき内容だと思うのですが、報道しない、報道出来ない理由もすでに多くの人の察しが付くところなので、もうテレビや新聞の報道は人々はあてにしないという段階に達している気がします。)


トランプ弁護団の1人、リン・ウッド氏はこのように言っています。
ビデオはこちら

「我々のメッセージをこうだ。
1776年(アメリカ独立)の時のアメリカの再来。
我々は今日、ウイルズパークから中国・北京にメッセージを送る。
我々は決して我々の国を乗っ取らせない。︎」

この外国勢力にアメリカの選挙が乗っ取られている、
という状態は、アメリカの安全が著しく脅かされていることを意味し、
「戦争状態」であると言えます。

この「戦争状態」という事態を正式に宣言するのが「戒厳令」です。


トランプ大統領は今年の5月22日に、
国家緊急状態法202(d)条を1年延長しています。

202(d)条とは、
イラクの情勢が不安定だった時に実施された国家緊急状態のことです。

それを1年延長したということは、
国家緊急状態(戦争状態)は来年の5月19日まで続いているということになります。

この「アメリカが戦争状態にある」場合、
この国家緊急状態法は、大統領に非常に大きな権限を与えることになります。
その権限の1つに「憲法の条項も中止することが出来る」というものがあります。

例えば、人身保護令。
「いかなる米国国民も身柄を拘束されるときは裁判の裁定によって行われる」
これは個人の不法監禁を防ぐ為に制定されているものですが、
上記国家緊急状態法においては、この法令の適用外となり、
「アメリカの安全を脅かす人を正規の法定手続き無しに捕まえることが出来る」
ということです。

トランプ大統領には、この最終手段が残っており、
今回の不正選挙に関わったとされる、
ジョー・バイデン氏、オバマ元大統領、ヒラリー・クリントン氏、ナンシー・ペロシ氏、
チャック・シューマー氏、元CIA長官、元FBI長官、現在のCIA長官とFBI長官、など主要人物を始めとして、不正を知りながら加担した全ての人々(数万人にのぼると言われています)を法的手続き無しで国家反逆罪として捕まえて軍事裁判にかけることができます。
<*現CIA長官、ジーナ・ハスペル氏はフランクフルトでのサーバー押収の際にすでに米軍に拘束されていると言われています。>


しかし、トランプ大統領はこの最終手段を使うことはできるだけ避けたく、
現在行われている裁判や公聴会などの法手続きの中で、
不正選挙に関わった人たちにチャンスを与えこの問題を解決しようとしています。

現段階では6つの激戦州の州議会が、
憲法で与えられた権利を行使して「自ら選挙人団を選出して指定する」という、
憲法で与えられたプロセスを踏んでトランプ大統領が今回の大統領選を勝ち取るのが望ましいです。

しかし、この方法には州議会を動かす必要があり、
トランプ大統領は演説の中で、共和党の議員達に決起を呼びかけていますが、
共和党議員の中にも明らかに不正選挙に加担した者がいて、
自分達の利益を損ないたくない為に、簡単には動きません。

そういった人々を動かす為に、
沢山のアメリカ国民の「民意」が必要です。
公聴会で宣誓証言をしている人々は、アメリカの選挙制度を守る、
アメリカを外国勢力に乗っ取らせないという愛国心から、
その「民意」を代表して証言しています。

州最高裁で決着が付かない場合は、連邦最高裁に委ねられます。

この連邦最高裁でも決着がつかない場合、
不正に荷担した人々が罪を告白しないようであれば、
トランプ大統領は国家緊急事態法を行使することになるでしょう。

フリン将軍やリン・ウッド弁護士は、
トランプ大統領に「戒厳令」の発令を提案しています。

トランプ陣営は、米国空軍を掌握しているということと、
前ブログの空軍の動きを観測しているモンキー・ワークス氏によると、
一部、戦闘配備の動きもあるということで、
まさに、アメリカは内戦の一歩手前にあると言えます。


そもそもこの混乱の原因となった投票結果ですが、
もしも数々の不正投票が無かった場合、投票結果はどうなっていたのでしょうか?

シドニー・パウエル弁護士の訴状にも出てくる、
サイバーセキュリティ専門家であり、サイバー犯罪捜査官のナビッド・ケシャワルズ・ニア(Navid Keshavarz-Nia)氏が、フランクフルトで押収されたドミニオンサーバーを解析したと言われており、それによると、選挙人獲得マップは下記のようになり、実際にはトランプ氏の圧勝だそうです。






このニア氏は、世界的サイバーセキュリティー分野ではかなりの大物であり、
国防情報局(DIA)、米中央情報局(CIA)、国家安全保障局(NSA)、国土安全保障省の情報分析局(I&A)、マサチューセッツ工科大学、で高度な訓練を受け、技術評価、数理モデリング、サイバー攻撃パータン分析、セキュリティ・インテリジェンスの分野でも35年の経験を持っています。

彼は、シドニー・パウエル弁護士の訴訟で宣誓証人として行動したあと、
正式にパウエル弁護士のチームに参加しました。

ここだけみても、
今回の不正選挙に関わる証拠は確かに固められていると言えるでしょう。


12/14というタイムリミットを控えた来週1週間は非常に重要な動きが出てくる山場となります。

さまざまな情報がネット上にあふれ出てくるので、
トランプ大統領、シドニー・パウエル弁護士、ルディ・ジュリアーニ弁護士、リン・ウッド弁護士、等、陣営の表だった発言に注視しながら、水面下の動きもよく見る必要があるでしょう。

posted by siimo at 23:36| Comment(0) | ニュース(時事) | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2021年01月04日

「昆虫食ドッグフード」日本初上陸

TABI LABO編集部

いよいよ昆虫食ブームの波は、「ペット」業界にまで波及。

この、「ヨラドッグフード」に配合されているのは、アメリカミズアブの幼虫だ。

見た目はちょっと苦手な人も多いかもしれないが、タンパク質やビタミン、ミネラル、脂肪酸がバランス良く含まれている上、

鶏肉よりも消化吸収率が高く、敏感な胃を持つ犬たちにもおすすめの食材なのだとか。

幼虫たちは、オランダの食用昆虫工場で、有機農場から調達した野菜や果物の残渣を食べて養殖されているので、残留農薬などの危険もないとのこと。

抗生剤、ホルモン剤、香料、着色料、小麦不使用と、犬にとっていらないものをできるだけ省き、

さらに食物にアレルギーを持つ犬も増えている中、昆虫はアレルギーが非常に発生しにくい原材料の1つであるというのも嬉しいポイントだ。

開発者のトム・ニッチ氏は、「世界中で消費される肉類や魚類のうち、ペットフードに使用される割合は20%にも達する」という事実に衝撃を受け、何かできることはないかと模索する中で、近年関心が高まっている「昆虫食」に注目。

その後、このドッグフードの開発に至ったという。

肉や魚の生産に、膨大な温室効果ガスが排出されている一方で、同じ量のタンパク質を生産する際に、「ヨラドッグフード」の昆虫は、牛肉と比べるとたったの約「1/25」しかガスを排出しない。さらに、必要な土地は牛肉の約「1/45」、水の消費量は牛肉の約「1/20」と、少ない資源で生産することが可能だ。

犬の体にはもちろん、地球にも優しい昆虫食ドッグフード。試してみる価値がありそうだ。


posted by siimo at 20:40| Comment(0) | ニュース(時事) | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする